賃貸物件がゴミ屋敷になってしまった場合、その片付け費用は持ち家の場合よりも複雑化し、相場が読みにくくなる傾向にあります。なぜなら、単にゴミを撤去する費用だけでなく、退去時に求められる「原状回復」に関わる費用が大きく上乗せされる可能性があるからです。この点を理解せずにいると、後から想像を絶する高額な請求に直面するリスクが潜んでいます。 賃貸契約における原状回復義務とは、入居者が故意や過失によって部屋に与えた損傷を、退去時に元に戻す責任のことです。普通に生活する中で生じる壁紙の日焼けや家具の設置跡といった経年劣化は大家側の負担ですが、ゴミ屋敷による汚損や破損は明らかにこれに該当しません。長期間放置された生ゴミによる床材の腐食、湿気による壁の深刻なカビ、染み付いて取れない強烈な悪臭、そして害虫の大量発生。これらは全て入居者の責任と見なされ、その修繕費用は全額自己負担となるのが一般的です。 この原状回復費用は、ゴミ屋敷の片付け専門業者が提示する費用とは別物であることが多く、退去時に管理会社や大家から請求されます。床板や壁紙の全面張り替え、特殊な消臭作業、大規模な害虫駆除などが必要になれば、その費用は数十万円から百万円を超えることもあります。つまり、ゴミの片付け費用とは別に、もう一つ大きな費用の山が存在するのです。 このリスクを軽減するためには、片付け業者を選ぶ際に、ハウスクリーニングや簡易的な修繕、消臭作業まで一貫して対応できる業者を選ぶことが重要です。ゴミの撤去と同時に徹底的な清掃を行うことで、大家から請求される原状回復費用を最小限に抑えられる可能性があります。賃貸物件のゴミ屋敷は、対応が遅れるほど費用が雪だるま式に膨らんでいきます。費用相場が複雑化する前に、専門家へ相談することが賢明な判断と言えるでしょう。